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北載河会議の山場で起きた「天津大爆発」の陰謀!

月刊誌「選択」の9月号の記事「中国政局に火を付けた天津爆発」と「逆噴射する中国経済」は非常に興味深い。いずれも「天津大爆発」が北載河会議の山場で起きた「人為的事件」・反腐敗闘争への反撃、すなわち陰謀説を取っていることである。

現在の中国政局は習近平の「反腐敗闘争」に反対する火の手が全国に広がり、地方幹部、解放軍、国有企業等の幹部が共闘し、習近平に対する包囲網を形成しているらしい。中国人民の中では指導部暗殺が噂として広がり、北載河会議の場が激しい権力闘争の場となり、天津大爆発も習近平の側近が拠点にしている天津で陰謀を画策し、事実習近平はトカゲのしっぽ切りをしなければならなかった。

「天津大爆発」は打倒習近平を狙う勢力の陰謀だったのは間違いないと見られている。不思議なのは例年なら北載河会議の内容がニュースになるのに、今年は一切流れないことだ。北載河会議の議題が(1)中国経済の危機とその責任(2)秋の中央委員会全体会議に出す人事案(3)中国株式市場の危機への対応などが予想できる。この北載河会議の内容が流されないのが権力闘争の深刻さを示しているのかもしれない。

指導部の深刻な対立抗争の中で、中国国民の中では毛沢東の生地などゆかりの地を巡る「赤い旅行」が盛り上がりを見せている。党幹部の深刻な腐敗の中で、中国人民は毛沢東時代の清廉な政治への郷愁が広がっているのである。

中国の経済危機は、自由主義国なら産業循環で経済矛盾が解消されるのだが、習近平走資派指導部は株式市場の統制で事態を乗り切ろうとしている。一党支配の権力で資金を投入し株価を支え、国有企業に保有株の売却を禁止し、取引停止の銘柄を増やしても危機がなくなるわけではない。しかも深刻な権力闘争が「天津大爆発」と言う形で激化しているのであるから、中国は経済も政局も危機の中で実力行使の段階に突入していると言える。

毛沢東は「物事は極まれば反転する」と言った。走資派指導部の「社会主義市場経済」が限界まで達しつつあることは間違いない。少なくとも習近平の「新常態」の経済引き締め策は完全に破たんしたのである。習近平政権の幹部たちは、例年行う地方視察さえテロを恐れて行えない状態で、中国共産党中央が現在「反日」を抑制しているのは、支配層の対立が過激化しているもとで、人民を激発させる危険を自覚していることが背景にある。

経済も、地方も、都市も、少数民族も、人民も、幹部間も、矛盾が激化して、人民が毛沢東を懐かしむ傾向は、中国社会が反転の時を迎えつつあることを示しているのかもしれない。過激化している中国における権力闘争の行方が注目される。
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